10万キロ超えの車でも、毎年の車検は必要なし｜毎年の車検が必要な車種や注意点も

車検とは、車で道路を走るには絶対に必要な法定検査のこと。

しかし、長く車に乗っていると「10万キロ越えの車の車検は毎年必要？」「毎年車検が必要って本当？」などの疑問が出てくるでしょう。

この記事では、10万キロ越えの車の車検頻度や1年に1回車検が必要になるケースをご紹介。その他にも毎年の車検に関連する注意点や費用を抑えるポイントも解説します。
ぜひ参考にしてみてください。

10万キロ越えの車の車検は毎年受ける必要がある？

結論、走行距離が10万キロを超えても、自家用車なら毎年車検を受ける必要はありません。

日本の法律（道路運送車両法）では、自家用乗用車の車検の有効期間は、走行距離に関わらず新車登録から初回が3年間、それ以降は2年間と定められているからです。

ただし、車検の頻度とは別に、毎年行うべき「法定点検」というものがあります。ここでは、まず基本的な車検の頻度・10万キロを超えても車検期間が変わらない理由・毎年必要な法定点検について詳しく解説していきます。

 

一般的な車検は初回3年で2回目以降は2年ごと

新車で購入した車の車検は、初回が3年後、それ以降は2年ごとです。これは「道路運送車両法」という法律で定められています。

 

10万キロを超えた車でも普通車の車検期間は変わらない

10万キロを超えていたとしても、普通車の車検期間に変わりはありません。車検の頻度は走行距離ではなく、初回登録からの年数で決まるためです。

10万キロを超えていたとしても、特別な手続きは必要ないので、安心して乗り続けることができますよ。

 

法定点検は毎年必要

車検とは別に、法定点検は毎年必要です。

法廷点検は、車の安全性を維持するために、1年ごと（12ヶ月点検）と2年ごと（24ヶ月点検）に実施する点検です。

法廷点検では、ブレーキパッドの残量やエンジンオイルの劣化具合など、普段ドライバー自身では確認しにくい部分をプロの整備士が点検します。

車の寿命を延ばすことにも繋がりますので、定期的なメンテナンスは受けるように心がけましょう。

検査種類	車検	法定点検
目的	国の保安基準を満たしているか確認	車の安全性・性能維持
実施頻度	新車登録後初回3年、その後2年ごと	12ヶ月点検と24ヶ月点検がある
実施義務	あり	あり
罰則	車検切れで公道走行した場合、懲役または罰金、免許停止などの行政処分	自家用車の場合は特になし。 ただし、事業用車両は罰則あり

 

1年に1回車検が必要になる車種

車検は、ほとんどの自家用車では初回3年、以降2年ごとですが、中には法律で「1年に1回」の車検が義務付けられている車種があります。

具体的にどのような車が毎年車検の対象となるのか、詳しく見ていきましょう。

タクシー

タクシーは、1年に1回の車検を受ける必要があります。これは、不特定多数の乗客を乗せて日々長時間走行するため、車にかかる負担が大きくなるためです。

定期的な点検を行うことで、特にエンジンやブレーキなどの整備不良による故障や事故のリスクを軽減し、公共交通機関としての信頼性を高めることにも繋がります。

バス

バスも、タクシーと同様に1年に1回の車検が義務付けられています。

これは、バスは一度に多くの乗客の命を預かる上に長距離や長時間にわたって運行されることが多いため、車両にかかる負荷が非常に大きく、わずかな整備不良が大事故につながる危険性があるためです。

公共交通機関として極めて高い安全性が求められるため、毎年厳格な検査を受ける必要があります。

貨物自動車

貨物自動車（トラックなど）も、1年に1回の車検が必要です。

貨物自動車は、重い荷物を積載して長距離を走行することが多いため、車体・エンジン・足回りなどに常に大きな負担がかかっているからです。

特に車両総重量が8トン以上の大型トラックは、初回から毎年車検が必要です。

車両総重量8トン未満のトラック等（1ナンバー、4ナンバー）は、新車登録後の初回車検のみ2年ですが、それ以降は毎年となります。

レンタカー

ほとんどのレンタカーも、1年に1回の点検が義務付けられています。

レンタカーは、不特定多数の利用者が様々な状況で使用するため、一般的な自家用車よりも消耗が進みやすいと考えられているからです。

普通自動車や8トン未満の貨物自動車をレンタカーとして登録する場合、初回車検は2年ですが、以降は毎年車検を受けることが必要です。

ただし、軽自動車や軽貨物自動車のレンタカーは、自家用車と同様に2年ごとの車検となります。

 

毎年の車検に関連する注意点

一般的な自家用車の車検は2年ごとですが、「毎年車検が必要になるのでは？」と考えるきっかけになるような、年式や走行距離に関連した注意点がいくつかあります。以下で具体的な注意点を詳しく見ていきましょう。

 

10万キロ越えの車でも車検期間は変わらないが車検費用が増える

走行距離が10万キロを超えた車でも、車検の有効期間（通常2年）は変わりませんが、車検にかかる費用は高くなる傾向があります。

走行距離が10万キロを超えると、様々な部品が経年劣化や摩耗により交換時期を迎えることが多くなるためです。

例えば、下記の部品は10万キロを目安に交換が推奨される代表的な部品です。

• タイミングベルト
• ウォーターポンプ
• オルタネーター
• 各種ゴム部品など

これらの部品交換やそれに伴う整備作業が増えることで、車検時の点検整備費用が必然的に高くなります。

 

13年・18年目以降の車検は重量税が高くなる

13年・18年目以降の車検では、自動車重量税が増額するため、車検費用が高くなります。

自動車重量税は、車両の重量と経過年数に応じて課税される国税で、車検時に支払う必要があります。

環境負荷軽減のため、古い車両の利用を抑制し新車への買い替えを促進する目的で、13年経過と18年経過のタイミングで税率が引き上げられるのです。

この重量税の増額を理解しておくことで、車検費用の増加に備えて事前に資金計画を立てたり、車両の買い替え時期を検討する際の判断材料にしたりすることができます。

13年・18年経過時点でどの程度重量税が増えるのかを把握しておけば、車検費用をより正確に見積もることができ、家計管理にも役立つでしょう。

車両重量	13年未満	13年経過	18年経過
軽自動車	8,200円	11,400円	12,600円
0.5t以下	8,200円	11,400円	12,600円
～1t	16,400円	22,800円	25,200円
～1.5t	24,600円	34,200円	37,800円
～2t	32,800円	45,600円	50,400円
～2.5t	41,000円	57,000円	63,000円

 

自動車税（種別割）も重課になる

新車登録から一定年数を経過した車は、毎年納める自動車税（種別割）の税額も高くなります。

これは「グリーン化特例」と呼ばれる制度によるもので、環境負荷が大きいとされる古い車に対して、税負担を重くする措置です。

具体的には、ガソリン車（ハイブリッド車などを除く）は新車登録から13年、ディーゼル車は11年を経過すると、自動車税（種別割）の税額が概ね15％（軽自動車は約20％）増額されます。

この自動車税は車検時に直接支払う税金ではありませんが、納税証明書がないと車検を受けられないため、維持費全体の一部として考慮する必要があります。

特に13年目（ディーゼル車は11年目）を迎える前に、税金の負担増も考慮に入れた上で、車の乗り換えを計画的に検討すると良いでしょう。

 

中古車の場合は車検の有効期間を確認する

中古車を購入する際には、その車の車検有効期間がいつまで残っているかを確認することが非常に重要です。

中古車は、前の所有者の状況によって車検の残り期間が様々です。

「車検残あり」と記載されていても、残り期間が数ヶ月しかない場合もあれば、2年近く残っている場合もあります。

また、「車検なし」の場合は、購入後に自分で車検を通す必要があり、その分の費用と手間が別途かかります。

車検の残り期間も考慮して比較検討することで、ご自身の予算や状況に合った、よりお得な中古車選びが可能ですよ。

 

10万キロ超えの車の車検費用を抑えるポイント

10万キロを超えた車は、部品交換などで車検費用が高くなりがちですが、いくつかのポイントを押さえることで費用を抑えることが可能です。

大切な愛車に乗り続けるためにも、賢く費用を管理する方法を知っておきましょう。

 

定期的にメンテナンスをする

車検費用を抑える最も基本的な方法は、日頃から定期的なメンテナンスを行うことです。

10万キロを超えると、様々な部品が劣化し、交換が必要になる可能性が高まります。

車検時にまとめて多くの部品交換や整備が必要になると、費用は一気に高額になります。

しかし、エンジンオイルやフィルターといった消耗品を適切なタイミングで点検・交換するなど、普段からこまめにメンテナンスを行っていれば、車検時の整備項目を最小限に抑えることができます。

定期的なメンテナンスは、車検時の大きな出費を防ぐだけでなく、車の寿命を延ばして燃費の悪化を防ぐ効果も期待できます。

また、予期せぬ故障のリスクを低減し、常に安全な状態で車を運転できるという安心感にも繋がるでしょう。

 

複数店舗に見積を依頼する

車検を受ける前に、複数の店舗に見積もりを依頼し、内容と費用を比較検討することが重要です。

車検費用は、国が定める「法定費用」と、店舗が独自に設定する「車検基本料」や「整備費用」で構成されています。

法定費用はどの店舗で受けても同じ金額ですが、車検基本料や整備にかかる工賃、交換部品の価格などは依頼先によって大きく異なります。

特に10万キロ超えの車は整備箇所が増える可能性があるため、店舗ごとの料金差がより顕著になることも。

複数の見積もりを比較することで、同じ内容の車検をより安く実施できる店舗を見つけることができます。

また、見積もり項目を精査することで、不要な整備や過剰な部品交換が含まれていないかを確認でき、納得感を持って車検を依頼することが可能になります。

少し手間はかかりますが、複数店舗での見積もりをとることで、数万円単位の節約をすることも可能ですよ。

 

ユーザー車検を検討する

車の知識があり、時間と手間を惜しまない場合は、ユーザー車検を検討しても良いでしょう。

ユーザー車検とは、車検業者に依頼せず、車の所有者自身が運輸支局などに車両を持ち込んで検査を受ける方法です。

業者に支払う車検基本料や検査代行手数料などが一切かからないため、費用は法定費用（自動車重量税・自賠責保険料・印紙代）と必要最低限の書類代のみで済みます。

ただし、車検に通るための事前点検や整備・書類の準備・検査ラインでの手続きなどを全て自分で行う必要があります。

また、整備不良で検査に不合格となった場合は、再整備して再検査を受ける必要があり、かえって時間や費用がかかるリスクも伴います。

車の整備に自信がない方には、無理せずに専門業者に依頼することをおすすめします。

 

車の売却・乗り換えを検討する

10万キロを超え、今後の維持費や車検費用が高額になりそうな場合は、新しい車への乗り換えを検討しても良いですね。

10万キロを超えた車は、車検時に高額な整備費用がかかる可能性が高いだけでなく、その後の部品の故障リスクも高まります。

また、新車登録から13年または18年を経過すると自動車重量税や自動車税（種別割）も増額されるため、維持費全体の負担が大きくなります。

車検に通すための費用と、今後のメンテナンス費用、税金の増額分などを総合的に考慮し、乗り換えを選択した方が経済的な場合も多いです。

 

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この記事では「10万キロ超えの車は毎年車検が必要なのか？」という疑問にお答えしてきました。

10万キロという走行距離は、車にとって一つの節目ではありますが、車検の頻度が変わるわけではありません。

しかし費用面での変化は起こりやすいため、この記事でご紹介した注意点や費用を抑えるポイントを参考に、買い換えも含めてご自身の車と賢く向き合っていくことが大切です。

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